衝撃的な内容が明らかになったフジテレビの調査報告書に対し、芸能界は大きな波紋を広げています。この報告書は、元タレント中居正広氏の女性トラブルを巡る問題を調査した第3者委員会によるもので、全394ページにも及ぶ詳細な内容が記されています。
特に注目を集めているのは、2021年12月に開催された中居氏を含む飲み会に関する経費申請の問題です。フジテレビの清水健二社長は、経費の名目が不適切であったことを認め、今後返金請求も行う考えを示しています。元テレビ朝日社員の玉川徹氏は、飲み会がロケ名目であったことに疑問を呈し、経費のチェックが行われていなかったのではないかと指摘しています。
また、タレントの谷原章介氏は、報告書に記載された中居氏と被害女性Aアとのショートメールのやり取りに違和感を感じたと述べました。中居氏が20代のAアに対し、複数人での食事会を匂わせるメッセージを送っていたにも関わらず、実際には誰にも声をかけていなかったことが明らかになっています。この点について谷原氏は、年相応ではない文面に違和感を持ったと語りました。
さらに、元プロ野球選手の長嶋和茂氏は、フジテレビの新しい経営体制に期待を寄せつつ、長期的な信頼回復が必要であると強調しました。報告書を受けて、フジテレビは新しいコンプライアンス体制の構築に取り組む必要があります。
一方、実業家の堀江貴文氏は、報告書がフジテレビの問題を深く掘り下げた内容であると評価し、今後の経営体制に関する課題についても言及しました。市場はフジメディアホールディングスの対応策を評価しつつも、経営の透明化が求められる中、フジテレビの今後に注目が集まっています。